次は、コストを抑えつつRPOを出来るだけ最近のものに、RTOを出来るだけ短く出来る方法を想定します。以下に必要な機能を記載します。
まず、初期段階の機能を有し、
・専用線もしくはIP-VPN、インターネットVPN、広域イーサネット等を使ってD2D非同期ミラーリング
・CPU、バックアップサーバ類(常時立ち上げの必要はない場合もある)
・テープライブラリ
・システムバックアップセンターに併設したオフィススペースを拡張
これらの機能を利用して、次のように災害時に復旧させることが可能です。
災害発生 → バックアップセンターに利用通知 → CPU立ち上げ → システム生成 → データリストア(非同期分) → 社員がバックアップセンターに到着し業務再開
これにより、以下のRPO、RTOを目指すことが可能です。
RPO:数分
RTO:数時間
このセカンドステージのメリット・デメリットは以下の通りです。
<メリット>
・D2D非同期ミラーリングでバックアップを実現するので、距離が遠くても対応可能
・初期段階のコストに回線費用とシステムの管理費用、オフィス拡張費用を加える程度でRPO、RTOを大幅に改善することが可能
・ディスクでバックアップを取得した上でテープに落とすことも可能
<デメリット>
・単独災害時でも、遠隔地のバックアップオフィスまで毎日通わなければならない
主なメリット・デメリットは以上です。
金融機関はこのレベルにまでもっていっているケースが多いようです。少し古いですが、2003年2月6日に日本銀行が公表した「緊急時における業務継続・復旧体制に関するアンケート調査結果について」を見ると、バックアップセンターへのデータ反映方式という項目で、預金為替システムでは3割が非同期回線伝送でバックアップを行っているとのことです。37%が同期処理でバックアップをとっていることからも、銀行のバックアップへの意識の高さが見えますが、反面そこまで遠い場所でバックアップは取っていないことがうかがえます。(同期でバックアップをおこなうには、距離制限があるので)
磁気テープバックアップの次のステップとして、このレベルを目標にすることがベターだと思います。金融機関レベルのバックアップと言えるでしょう。
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