事業継続に建物の耐震性は切り離せません。耐震偽造という世の中を震撼させた事件がありましたが、その偽造事態については弁解の余地はなく、関係した企業はきちんとした責任を取らなければならないと思います。しかし、その事件によって、「耐震性」が注目されることになり、結果として大地震が起こる前に建物の耐震性見直しの機運が到来したことは不幸中の幸いといえるのではないでしょうか。
出来ることなら大地震が起こっても、倒壊しないビルで仕事をしたいものです。しかし、事業継続の観点から考えると、倒壊した場合にどのように事業を継続させるか、ということを考えなくてはなりません。当然、耐震について問題があればクリアにしていかなければなりませんが、それをしたからといって、業務を復旧させるための代替施設の手当てをしないで良いかというと、そんなことはないのです。
記事には、大阪府の大手家電メーカーが海外の取引先からＢＣＰを策定しているかという連絡があり、その対応をすべく急遽ＢＣＰ作成のプロジェクトチームを設置したとありました。「本社や主要設備が被災したときの対策を立てているか。」これは、耐震性が高い建物なので大丈夫です、という回答を切って捨てる質問だと思います。被災した時のことをを常に考えて、事業継続計画を立てることが必須になってきているのです。
【事業継続の最新記事】
<a href= http://mysite.wanadoo-members.co.uk/harrypottermovies/ >Chamber of Secrets Movie News</a>
http://www.springshades.co.uk/
薫る世界